めんどくせぇことばかり 「WHOが排除」の台湾はなぜ高い防疫力を備えたか
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「WHOが排除」の台湾はなぜ高い防疫力を備えたか

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中国湖北省武漢市に端を発した新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、米中覇権争いの最中に浮上し、人類社会への大きな脅威となった。そうした中、世界保健機関(WHO)から締め出されながらも厳格な水際防疫対策を展開し、完璧ともいえる成果をあげた台湾にとって、この未曽有の厄災は、その優れた「防疫能力」を世界中に知らしめてくれたと言えるだろう。

高い危機管理能力を示した蔡英文(民主進歩党)総統は、5月20日、第十五代総統・副総統就任式で、中国が呼びかける「一国二制度」を改めて否定。新副総統に医師で元行政院長(首相に相当)の頼清徳氏(60)を配し、2期目の政権運営に船出した。中国の圧力をも追い風にして、今後も国際社会でいっそう存在感を増すとみられる。

一方、これを機に日本は、「親日的」という従来のイメージ先行の台湾観からの脱却を迫られるだろう。日本は台湾との良好な関係がありながら、今回その防疫面での実力を見落とし、初動で参考にできなかった。台湾は、対中情報収集力などで日本が想像する以上の実力を持っている。蔡英文政権2期目のスタートと同時に、改めて台湾の実像を直視する必要が生じてきそうだ。

台湾プロ野球、すでに「観客あり」で開催

5月8日、台湾プロ野球は、台北近郊・新北市の新荘野球場(富邦vs統一)や台中インターコンチネンタル野球場(中信vs楽天)で、今季初めて観客を入場させた試合を開催。ファンは目前で展開される熱戦に声援を送った。

現地メディアによると、入場に際し観客は氏名を申告。検温や2週間以内の海外渡航歴のチェックなどがあり、マスク着用は必須。上限1000人の制限付きだったが、4月12日に無観客で今季プロ野球公式戦を開幕させたことに続き、「観客あり」のゲーム開催は世界に先駆けての快挙で、台湾が感染症封じ込めに成功しつつあることを改めて印象づけた。

このうち、台中で中信兄弟(ブラザーズ)が6-4で楽天モンキーズを下した試合を取材した筆者の友人によると、1メートル以上の間隔をとった指定の席にはチケット購入者の氏名シールが貼られ、警備員らは観客がむやみに席を移動しないよう警戒。着ぐるみマスコットが観客の手に消毒液を吹きかけて回る厳戒体制の中の観戦だったが、日本でもアイドル的人気を誇る中信のチアリーダー、チュンチュン(峮峮=呉函峮)らの元気な応援は、「この日を待ちわびていたファンらを大いに盛り上げていた」という。

もう一方の新荘野球場には、今回の新型ウイルス防疫の対策本部長として内外から高い評価を得た「鉄人大臣」こと、66歳の陳時中・衛生福利部長(厚労相に相当)が、感染者ゼロを願う背番号0のユニホーム姿で現れ、報道陣に、「記念すべき1日」と語り、入場者数の上限を2000人に引き上げる姿勢も示すなど、封じ込めに自信をのぞかせた。

制限付きとはいえ観客を動員してのゲーム開催に、日本をはじめ世界のプロスポーツ関係者は羨望のまなざしを向けたが、それもむべなるかな。中国の反対により台湾のWHO年次総会のオブザーバー参加が4年連続でかなわなかった5月18日時点でも、感染者数は440人、死者7人。新型ウイルスとの戦いにおける台湾の勝利はあきらかだ。90%以上の支持率を得た陳氏は、2期目の蔡政権でも現ポストに留任。引き続き防疫の陣頭指揮を執っていく。

公衆衛生学者の新副総統

人口約2360万人、九州程度の小さな台湾が示した大きな防疫力は世界を驚嘆させたが、そもそも蔡政権は世界のどこよりも中国発の未知の病毒を警戒し、その情報収集や迅速な対応に努めてきた。

台湾では、中国が「台湾独立派」と見なして警戒した李登輝(中国国民党)政権当時の1997年、口蹄疫の蔓延で養豚業者が打撃を受け、巨額の経済的損失が生じた。

台湾出身で米国在住の化学者、杜祖健(英語名、アンソニー・トウー)氏は、「米国では、この時の口蹄疫は台湾在来菌種でなく、中国・蘭州市の研究所から出てきたものだとする見方があった」と指摘している。

陳水扁(民進党)政権当時の2003年には、台湾は、その前年に中国南部に端を発した重症急性呼吸器症候群(SARS)の感染拡大防止に苦しめられている。

馬英九政権(2008~2016・国民党)時代の台湾は、強大化した中国との関係改善を模索し、条件付きながら「一つの中国」の建前に立ったため、8年連続でWHO年次総会にオブザーバー参加が認められた。

しかし、台湾の独自性を重視する蔡政権は「一つの中国」に言及せず、2016年の政権発足以降、中国の圧力でWHOから締め出されている。

台湾の有力紙「自由時報」などの報道によると、台湾のWHO参加については、2005年5月、中国政府とWHO事務局の間で交わされた「秘密備忘録」が存在し、中国の同意が前提であることなどが定められているという。中国側もこの「備忘録」の存在自体は認めている。

つまり蔡政権にとっては、WHOを介した国際社会との防疫情報の共有や連携が困難であることは織り込み済みで、未知の病毒には自力で情報を収集し、対処する姿勢が必要だったのだ。1期目の副総統には陳建仁氏(68)を配したが、これもそこに理由があった。

陳氏は2003年のSARS感染拡大の際、行政院衛生署(現衛生福利部)の署長として封じ込めに実績をあげた疫学の専門家で、2018年以降、中国発のアフリカ豚コレラに対する厳戒体制を布いていた。その矢先――蔡英文氏が再選をかけた総統選(1月11日)の最中でもあったが――今回の新型ウイルスを迎え撃ち、感染拡大に歯止めをかけた。

2期目の蔡政権は先述の通り5月20日に発足。新型ウイルス感染拡大防止対策の真最中だけに、蘇貞昌行政院長(首相)は続投。内閣改造は小規模にとどまった。そうした中で注目を集めているのが、1期目の副総統・陳建仁氏に代わった新副総統・頼清徳氏の手腕だ。

日本とのパイプが太く、台南市長や行政院長を歴任した頼氏もまた、内科医師、公衆衛生学者であり、防疫面で蔡総統を助けることができる人材と言える。

台湾の実力見落とした日本

「日本は防疫においても世界一だ」。そう語っていた台湾の87歳の男性は、今年2月上旬、横浜港の大型クルーズ船をはじめ、中国からの入国を部分的に継続する日本の当初の甘い水際防疫対応をみて、一転「日本は大丈夫か」と困惑の声をあげた。

それに対して台湾は、昨年12月末から中国・武漢市での新型ウイルス感染症拡大を注視し、自らを締め出しているWHOにもヒトからヒトへ感染する危険性を伝達。対策本部を立ち上げるなど順次防疫体制を強化し、武漢に専門家も派遣。2月6日には中国からの入境を全面的に禁じ、まるで戦時下のような厳格な体制を構築した。国共内戦と遷台以来、台湾海峡を挟んで中国と対峙し、1987年まで戒厳令下にあった台湾では、中国軍の空襲を想定した防空演習を毎年実施しており、日本社会とは「有事」への心構えにも差があったのだ。

伝統的「親日感情」は薄れつつある

日清戦争の結果、1895年の下関条約で台湾が清国から日本に割譲され、第二次大戦の結果、1945年にその日本が去って以降、台湾では、日本統治時代に教育を受けた、台湾出身者(本省人)らの、いわゆる日本語世代が日本との感情的つながりの中心となってきた。

よく知られる台湾社会の「親日感情」の根底には、この世代から受け継ぐ「日本はあらゆる面で先進的」という「日本ブランド信仰」のような空気があったが、今回の日本の当初の楽観的な対応は、一転して、台湾社会に日本人旅行者らを露骨に警戒する空気を生み出し、それにショックを受けた台湾在留邦人らが台湾の必死の防疫努力に足並みを揃えようとして、張りつめた空気を形成していた。

台湾が3月17日に日本やタイからの入境者への2週間の隔離措置を決め、日本人へのビザ免除が停止した3月19日の前日の18日、朝日新聞のタイ・バンコク駐在の編集委員が台湾に駆け込み入境し、レジャー記事のような隔離体験記をSNSで発信したが、特に台湾在留邦人らが中心に「不謹慎だ」と憤慨し、炎上した。この編集委員は中国で長く特派員経験を積んだベテランだったが、台湾はビジターのみ。台湾社会の特殊な空気が読みきれていなかった。

戦後75年を迎え、日台間の生きた歴史的絆は年々減少している。同時に国共内戦に敗れ、1949年に蒋介石とともに中国大陸から「中華民国」を背負って台湾に流入した「外省人」も、多くが台湾生まれの世代となり、通婚などで社会構成や政治的スタンスも複雑化した。台湾との歴史的絆や「親日感情」に依拠した日台交流をはじめ、一部の台湾人が日本語で発信する政治観のみで台湾を捉え、また逆に「標準中国語が通じるから」と、台湾を中国の延長程度に捉えた扱いをすれば、良好な日台関係を傷つけかねない時代になっている。

日本は今回、台湾との良好な関係がありながら、台湾の実像を見ず、台湾の対中警戒心や、防疫面での実力を過少評価し、参考にできなかった。中国の正月・春節の中国人観光客の訪日消費や、習近平国家主席の国賓訪日日程などに惑わされず、2月上旬時点で台湾と水際防疫の足並みを揃えていれば、少なくとも国内旅行やプロスポーツ、台湾に限った国際線往復などは条件付きで維持、もしくは早期に再開できた可能性が高い。

「コロナ後」の日台関係

このように、日本は台湾との関係を改めて見つめ直すべき時期にきていると考えられるが、2期目に入った蔡英文政権では、その柱となるキーパーソンも明らかになってきたと言える。

まずは感染症対策本部長として封じ込めの手腕が称賛され、先日は新荘野球場にも姿を現した陳時中・衛生福利部長だ。その職務に対する真摯な姿勢は、法学者の父を通じ、日本統治時代の教育の影響が濃いとされる。

またホワイトハッカーでありトランジェンダー、「天才IT大臣」として注目されたデジタル担当の政務委員(無任所閣僚)の唐鳳氏(39)もまた、脚光を浴びた。後継者が取りざたされてきた民進党において、次世代のリーダーとして期待される1人だ。

蔡政権に見いだされ、35歳の若さで入閣。今回は得意のIT技術を駆使してマスクの公平分配システムを迅速に整備し、官民一体の防疫体制の構築に大きく寄与したが、こちらも引き続き現内閣に留任して手腕を発揮していく。唐氏のような若い世代が政界の中心になってくるとみられる「コロナ後」の台湾は、旧来の対日観を含め、一気に世相が変化するかもしれない。

中国は台湾に圧力強める可能性

一方、2021年に中国共産党結党100周年、2049年に中華人民共和国建国100周年を控えた中国・習近平指導部は、米中対立の先鋭化に加え、国際社会からも「新型コロナウイルス発生当初に情報を隠蔽しようとした」との批判が強まっており、足元がぐらつきだしている。さらには中国擁護ともとれる態度を取ってきたWHOに対してまで、「WHOは中国の影響が強く、政治的中立が保てていない」などと疑惑の目が向けられる始末だ。

こうした状況の下、中国は、今回のWHO年次総会への台湾のオブザーバー参加を支持した日米をはじめとする国際社会に苛立つかのように、日本の尖閣諸島や台湾海峡、南シナ海周辺で不穏な動きを活発化させており、今後も特に「核心的利益」「不可分の領土」である台湾に対しては、一層圧力を加えることが懸念される。


先行き不透明な米中の覇権争いが繰り広げられる中、台湾の存在、動向はより重視されなければなるまい。

日本が「コロナ後」も台湾との関係を維持し、さらに東アジアの安定を模索していくのなら、台湾の実像を把握し、「上から目線」ではなく、学ぶべき点は取り入れていく姿勢が必須となりそうだ。

共通の敵は中国、米国と台湾が組む本気のタッグ JBpress

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こんな本、あんな本


この本、今でも売れてるんですね。何時頃読んだんだろう。記憶も定かじゃないけど・・・。この男の子が嫌いでね。涙が出た。白血病で入院してた女子高生にこの本を送ったことがある。感想、聞かせてもらってないな。



中学1年で読んだと思うんだけどな。アレクサンダーの伝記。夏休みの読書感想文で郡市の大賞を取ったんだ。「アレクサンダーによって異なる国や民族が一つの領域にまとめられたように、いつかこの世界も・・・」・・・なんてことを書いた。なんだか、アメリカがやろうとしてるよね。・・・当時はそれがいい事のように思ってた。



高校で山岳部に入ったんだよね。もとが山ん中だからさ。そんでもって山岳部っていうのもどうかと思ったんだけど。この本を読んじゃったもんでね。入部したての1年の夏休み、北鎌尾根から槍に登った。・・・記憶に誤り。取り付いただけだった。



今みたいに女の裸が氾濫している時代じゃなかったわけですよ。私の中学生時代っていうのは・・・。そんな時代なのに、中学校の図書館に置いてあったんですからね。この表紙の本が・・・。手にした理由はもちろんこの表紙の女。・・・もちろんそんなことは誰にも言えない。ただ、以前から無類の本好きであったことは功を奏した。それに加えて、私は以前からのSFファンということになった。この本を不自然なく手にするために・・・。
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